住宅ローン 借入可能額 計算機
＋詳細機能: 金利が上がったら? と 買える物件価格
金利上昇シナリオ(変動金利のリスクチェック)
金利が今より +0.5% / +1% / +2% 上がった場合の毎月返済額を比べます(借入額が空欄なら上の計算結果を使用)。
買える物件価格の目安
物件価格 =(借入額 + 頭金)÷(1 + 諸費用率)で概算します(借入額は上と同じ・諸費用の目安は5〜10%)。
このツールでわかること
年収を入れるだけで、住宅ローンをいくらまで借りられそうかの目安がわかるツールです。毎月の返済額も一緒に表示します。家探しを始める前の予算決めにどうぞ。
使い方
- 年収(額面)を万円で入力します。
- 返済負担率を選びます(家計に無理のない目安は20〜25%)。
- 想定金利と返済期間を入れると、その場で借入可能額が表示されます(ボタンを押す必要はありません)。
計算方法と根拠
- 毎月の返済額 = 年収 × 返済負担率 ÷ 12
- 借入可能額 = 毎月返済額 × {1 −(1+月利)−返済月数} ÷ 月利(元利均等返済の逆算・年金現価の式)
- 計算例: 年収500万円・負担率25%・金利1.5%・35年 → 月約10.4万円で約3,400万円
- 返済負担率は「年収に占める年間返済額の割合」です。審査ではおおむね30〜35%が上限とされますが、手取りベースで考えると20〜25%が無理のない水準とされます。
出典・前提の明記
- 元利均等返済の標準的な計算式(年金現価係数)による算術計算です。返済負担率の水準は住宅金融支援機構(フラット35)の基準(年収400万円以上は35%以下等)が参考になります。
計算の前提と注意
- これは目安の概算です。実際の審査額は勤続年数・他の借入・物件・団信・審査金利(実行金利より高い金利で審査されます)で変わります。
- 「借りられる額」と「無理なく返せる額」は別物です。教育費・老後資金も含めた家計全体で判断してください。
- 変動金利は将来上がる可能性があります。金利を+1〜2%した場合の額も確認しておくのがおすすめです。
よくある質問
年収の何倍まで借りられますか?
「年収の7〜8倍」までという水準が近年の目安ですが、本質は毎月の返済額です。金利1.5%・35年・負担率25%なら年収の約6.8倍に相当します。倍率より負担率で考えるほうが安全です。
頭金はどう考えればいいですか?
物件価格 = 借入可能額 + 頭金 − 諸費用(物件価格の5〜10%)です。本ツールの結果に用意できる頭金を足し、諸費用を引いた額が物件予算の目安になります。
ペアローンや収入合算はどうなりますか?
夫婦の年収を合算した額で概算できます(合算年収を入力)。ただしどちらかの収入が減った場合のリスクも大きくなるため、片方の収入だけでも返せる範囲が理想とされます。